南恩加島
南恩加島 | |
---|---|
大阪市立大正西中学校 | |
![]() ![]() 南恩加島 南恩加島の位置 大阪市の地図を表示![]() ![]() 南恩加島 南恩加島 (大阪府) 大阪府の地図を表示 | |
北緯34度38分11.06秒 東経135度28分3.13秒 / 北緯34.6364056度 東経135.4675361度 / 34.6364056; 135.4675361 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
区 | 大正区 |
面積 | |
• 合計 | 1.312933431 km2 |
人口 | |
• 合計 | 6,048人 |
• 密度 | 4,600人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 | 551-0021[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
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南恩加島(みなみおかじま)は、大阪府大阪市大正区にある町名。現行行政地名は南恩加島一丁目から南恩加島七丁目。
地理
大正区の南部に位置し、北東に平尾、運河を挟んで南に船町、川を挟んで西に鶴町、川を挟んで東に西成区と接している。
河川
- 木津川
- 木津川運河
歴史
世帯数と人口
2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
南恩加島一丁目 | 361世帯 | 784人 |
南恩加島二丁目 | 636世帯 | 1,340人 |
南恩加島三丁目 | 913世帯 | 1,889人 |
南恩加島四丁目 | 94世帯 | 173人 |
南恩加島五丁目 | 235世帯 | 433人 |
南恩加島六丁目 | 748世帯 | 1,429人 |
南恩加島七丁目 | 0世帯 | 0人 |
計 | 2,987世帯 | 6,048人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 7,187人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 7,011人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 6,461人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 6,406人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 5,873人 | [9] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 2,846世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 2,757世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 2,578世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 2,631世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 2,460世帯 | [9] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に大正区の小学校・中学校から選択することも可能[11]。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
南恩加島一丁目 | 全域 | 大阪市立南恩加島小学校 | 大阪市立大正西中学校 |
南恩加島二丁目 | 全域 | ||
南恩加島三丁目 | 全域 | ||
南恩加島四丁目 | 全域 | ||
南恩加島五丁目 | 1~8番 | ||
9~16番 | 大阪市立小林小学校 | 大阪市立大正西中学校 | |
南恩加島六丁目 | 全域 | 大阪市立南恩加島小学校 | 大阪市立大正西中学校 |
南恩加島七丁目 | 全域 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
南恩加島一丁目 | 29事業所 | 311人 |
南恩加島二丁目 | 55事業所 | 332人 |
南恩加島三丁目 | 60事業所 | 191人 |
南恩加島四丁目 | 40事業所 | 602人 |
南恩加島五丁目 | 109事業所 | 1,228人 |
南恩加島六丁目 | 61事業所 | 329人 |
南恩加島七丁目 | 17事業所 | 612人 |
計 | 371事業所 | 3,605人 |
施設
- 大阪市立南恩加島小学校
- 大阪市立大正西中学校
- 大正南恩加島郵便局
- 大阪製鐵 恩加島工場
- 南恩加島天満宮
その他
日本郵便
脚注
[脚注の使い方]
- ^ “大阪府大阪市大正区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “南恩加島の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “大正区 通学区域一覧” (PDF). 大阪市大正区 (2019年8月30日). 2019年10月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “学校選択制について(令和2年度新入学児童・生徒対象)”. 大阪市大正区 (2019年9月5日). 2017年10月28日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
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