富士見丘女子短期大学

富士見丘女子短期大学
大学設置/創立 1965年
廃止 2009年
学校種別 私立
設置者 学校法人富士見丘学園
本部所在地 静岡県三島市初音669[注釈 1]
学部 文科
  国文専攻
  英文専攻
家政科
  家政専攻
  食物栄養専攻
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富士見丘女子短期大学(ふじみがおかじょしたんきだいがく、英語: Fujimigaoka Women's Junior College)は、静岡県三島市初音669[注釈 1]に本部を置いていた日本私立大学である。1965年に設置され、2009年に廃止された。大学の略称は富短大。

概要

大学全体

教育および研究

  • 富士見丘女子短期大学における教育は、設置されていた学科からもわかるように国文・英文からなる文科、家政・食物栄養からなる家政科と、旧来の女子短大によくある専門教育が行われていた。

学風および特色

  • 富士見丘女子短期大学は学校法人沼津北学園の学園長であった小野正實により、好環境のもとで女子の総合教育を行うことをねらいに設置されたものとなっている。

沿革

  • 1965年
    • 3月5日 左記を以て文部省[注 1]より短期大学の設置が認可される[5]
    • 4月1日 富士見丘女子短期大学が以下の学科体制にて開学する[6]
      • 国文科 入学定員100名
      • 家政科 入学定員50名
    • 5月1日 学生数[7]/定員[8]
      • 国文科 68[注釈 3]/100
      • 家政科 47[注釈 3]/50
  • 1966年
    • 5月1日 学生数[9]/定員
      • 国文科 74[注釈 3]/200
      • 家政科 64[注釈 3]/100
  • 1967年
    • 4月1日 この年度の入学生より国文科が文科に改組され、さらに以下の専攻課程を置く[注釈 4]
      • 国文専攻 入学定員50名[注釈 5]
      • 英文専攻 入学定員50名[注釈 5]
    • 家政科が以下の通りに専攻分離される[注釈 4]
      • 家政専攻
      • 食物栄養専攻
    • 5月1日 学生数[14]/定員[15]
      • 国文科 92[注釈 3]/200
      • 家政科 119[注釈 3]/100
  • 1968年
    • 4月1日 名目上の最後の募集となる[注釈 2]
    • 5月1日 学生数[16]/定員[注釈 6]
      • 国文科 3[注釈 3]/200
      • 家政科 23[注釈 3]/100
  • 1970年
    • 4月1日 以後、名目上の休校[注 2]
  • 2009年

基礎データ

所在地

  • 静岡県三島市初音669[注釈 1] 

象徴

  • 富士見丘女子短期大学のカレッジマークについては右記資料を参照[注 3]

教育および研究

組織

学科

  • 文科
    • 国文専攻 入学定員50名[注釈 6]
    • 英文専攻 入学定員50名[注釈 6]
  • 家政科
    • 家政専攻 入学定員10名[注釈 6]
    • 食物栄養専攻 入学定員40名[注釈 6]

専攻科

  • なし

別科

  • なし

取得資格について

  • 中学校教諭二級免許状[注 4]
    • 国語:文科国文専攻
    • 英語:文科英文専攻
    • 家庭・保健:家政科家政専攻
  • 栄養士資格:家政科食物栄養専攻[注 5]
  • ほか、司書資格課程も設けられていた[注 6]

研究

  • 『伊豆の民話』[28]

大学関係者と組織

大学関係者一覧

大学関係者

歴代学長

施設

キャンパス

  • 当時キャンパスまでは、国鉄東海道本線三島から「元箱根行き」バスを利用することになっていた。ちなみに、短大の前には「富士見丘女子短大前」と表記されたバス停留所があった[19]
  • キャンパスは富士山駿河湾を眺望できる箱根山の中腹あたりに設置されていた。

  • 学内に設置されていた[29]

社会との関わり

  • 1967年より学校経営上の問題からトラブルが生じていたらしく、それが引き金となって不法行為をするという社会問題にまで発展してしまうという事態にまで陥ってしまう。詳細は外部リンクの各リンクを参照のこと。

卒業後の進路について

就職について

  • 一般企業の社員または栄養士として勤務した人が多いものとなっていた。

附属学校

  • 富士見丘女子短期大学附属中学校・高等学校[27]

注釈

注釈グループ

  1. ^ a b 住居表示変更が成されているため、この住所は現存しない。ただ、同市内に「初音台」という地名は存在することから、この地名に変更されたのではないかと思われる。一時期同短大の所在地を「沼津市筒井町5-14 おがわビル2F」として表記されていた時期もあった[21]。ちなみに、沼津市にある「おがわビル」とは有限会社「おがわ」のものとなっており、国道1号沼津バイパス東熊堂交差点よりに位置し、地図上ではJR御殿場線大岡駅周辺となっているが、同駅からは徒歩で26分程度の距離がある。
  2. ^ a b 昭和44年度より学生募集停止[3]
  3. ^ a b c d e f g h のみ
  4. ^ a b 出典[10][11]
  5. ^ a b 出典[12][13]
  6. ^ a b c d e 最終募集となった1968年における体制[22][23]

補足

  1. ^ 現在の文部科学省
  2. ^ 出典[17][18]1970年度より新学校として発足する予定があった[19]。右記資料には「家政科 入学定員50名、文科 入学定員100名」という内容の記載あり[20]
  3. ^ 出典[19]
  4. ^ 出典[24]
  5. ^ 出典[25]
  6. ^ 以上、出典[26][27]

出典

  1. ^ 文部大臣所轄学校法人一覧 昭和60年版より。
  2. ^ 県政概要 昭和40年版より。
  3. ^ 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)より。
  4. ^ a b 文教協会'2009.
  5. ^ 学校法人名簿 昭和42年度より。
  6. ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
  7. ^ 文部省'65, p. 32.
  8. ^ 短期大学教育 (19)より。
  9. ^ 文部省'66, p. 34.
  10. ^ 晶文社'1967.8.
  11. ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。
  12. ^ 大学資料 (23)より。
  13. ^ 学習研究社'1966, p. 255.
  14. ^ 文部省'67, p. 35.
  15. ^ 短期大学教育 (22)より。
  16. ^ 文部省'68, p. 32.
  17. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 424.
  18. ^ 文教協会'2008.
  19. ^ a b c 廣潤社'1970.9, p. 148.
  20. ^ 文部省'70, p. 39.
  21. ^ 文部省'95, p. 76.
  22. ^ 文部省学術局'1968.
  23. ^ 短期大学教育 (24)より。
  24. ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2より。
  25. ^ 県政概要 昭和43年版より。
  26. ^ 梧桐書院'1970.8.
  27. ^ a b 晶文社'1974.4, p. 306.
  28. ^ 富士見丘女子短期大学国文学研究会/編 富士見丘女子短期大学国文学研究会出版より。
  29. ^ 廣潤社'1970.9, p. 149.

参考文献

全国学校総覧

  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138660 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138662 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138664 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668 
  • 文部省『全国学校総覧 1996年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000045435-i6822492 

全国短期大学高等専門学校一覧

  • 文部科学省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I38111100429418 
  • 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成20年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433025  
  • 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433046  

日本の私立短期大学

  • 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。https://dl.ndl.go.jp/pid/12241382/1/222 

短期大学受験案内(晶文社)

  • 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和43年度用』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004342721 
  • 晶文社編集部 編『全国短期大学受験案内 昭和50年度用』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004349910 

短期大学案内(梧桐書院)

  • 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 昭和46年版』梧桐書院。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I053584541-00 

全国短期大学受験要覧(廣潤社)

  • 広潤社編集部『全国短期大学受験要覧 昭和46年版』廣潤社。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004346074-00  

学研

  • 『高3コース 7(10)』学習研究社。https://dl.ndl.go.jp/pid/1777894 

関連項目

外部リンク

  • 衆議院会議録情報 第063回国会 法務委員会 第25号
  • 第66回国会 参議院 決算委員会 閉会後第1号 昭和46年9月28日
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