尾道短期大学
尾道短期大学 | |
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大学設置 | 1950年 |
創立 | 1946年 |
廃止 | 2004年 |
学校種別 | 公立 |
設置者 | 尾道市 |
本部所在地 | 広島県尾道市久山田町1600 |
学部 | 国文科 経済科 経営情報学科 |
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尾道短期大学(おのみちたんきだいがく、英語: Onomichi Junior College)は、広島県尾道市久山田町1600に本部を置いていた日本の公立大学である。1950年に設置され、2004年に廃止された。大学の略称は尾短(おのたん)。
概要
大学全体
- 広島県尾道市に所在した日本の公立短期大学で、設置主体は尾道市。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 1]の1校として、1950年に1学科40名体制で開学した[1]。以後は、順次学科の増設がなされ最終的には3学科となった。
- 2000年度の入学生を最後に[注釈 1]、2004年に短期大学としての使命を終える[3]。
教育および研究
- 尾道短期大学は国文・経済・経営情報の各専門教育が行われ、それぞれに卒業論文が課されていた。国文では『国文学報』、経済では「経済科研究会報」、経営情報では「卒業論文集」といった冊子に一部収録されている。
学風および特色
- 尾道短期大学は地域に開かれた大学を目指すべく、パソコン講座や国文学会公開講演会などの公開講座を行っていた。
- 外国人留学生を受け入れていた。
- ノートパソコン貸与制度があった[4]。
- 男女共学だったが、女子学生が圧倒的に多かった[5]。
沿革
- 1946年 尾道市立女子専門学校を創設。当時、国語科・生活科を置く[6]。
- 1949年
- 1950年
- 1951年
- 4月1日 経済科[注 7]を増設[13]
- 1954年 学生数[16]/定員[17]
- 国文科 107[注 8]/80
- 経済科 279[注 9]/160
- 1962年
- 4月1日 キャンパスを移転。
- 1963年
- 1988年
- 1999年
- 5月1日 学生数[23][5]/定員
- 国文科 224[注 14]/200
- 経済科 442[注 15]/400
- 経営情報学科 229[注 16]/200
- 5月1日 学生数[23][5]/定員
- 2000年
- 4月1日 この年度をもって学生募集を最終とする[注釈 1]。
- 2004年
- 3月31日 正式に廃止となる[3]。
基礎データ
所在地
- 広島県尾道市久山田町1600
教育および研究
組織
学科[注 17]
- 国文科 入学定員100名
- 経済科 入学定員200名
- 経営情報学科 入学定員100名
専攻科
- なし
別科
- なし
取得資格について
附属機関
- 図書館
研究
- 『国文学報』[25][27]
- 経済科研究
- 『尾道短期大学研究紀要』[28]
学生生活
部活動・クラブ活動・サークル活動
- 尾道短期大学で活動していたクラブ活動[29]
学園祭
- 尾道短期大学の学園祭は「緑湖祭」と呼ばれていた[29]。
大学関係者と組織
大学関係者一覧
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施設[30]
キャンパス
- 設備:主たる建物は以下のものとなっていた。
- 図書館:所蔵資料数は80,000冊となっていた。
- 体育館
- 学生会館
学生食堂
- 尾道短期大学の学生食堂(学食)は、当時「学生会館」内にあった[31]。
社会との関わり
- 公開講座が行われていた。1999年で通算23回目となっていた。ほか、パソコン・国文学会公開講演会も市民に開放していた
卒業後の進路について
編入学・進学実績[32]
- 国文科:広島大学・愛媛大学・愛知県立大学・京都橘女子大学・立命館大学・梅花女子大学・大谷女子大学・安田女子大学・徳島文理大学ほか
- 経済科:山口大学・香川大学・宮崎大学・姫路工業大学・下関市立大学・中央大学・大阪経済大学・奈良産業大学ほか
- 経営情報学科:産能大学・中部大学・関西大学・兵庫大学・福山平成大学ほか
注釈
注釈グループ
補足
出典
- ^ 官報 1950年09月15日より。
- ^ 文教協会'2001.
- ^ a b 文教協会'2004.
- ^ 尾道短期大学'1999, p. 11.
- ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 6.
- ^ 全国公立短期大学協会三十年誌より。
- ^ 文部省a, p. 34.
- ^ 文部省b, p. 3.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 33.
- ^ 文部省c, p. 2.
- ^ a b 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 3.
- ^ 文部省'54, p. 1371.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和39年版より。
- ^ 大学資料 (106)より。
- ^ 文教協会'1988.
- ^ 文部省'88, p. 50.
- ^ 文部省'99, p. 58.
- ^ 文教協会'2000.
- ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 8.
- ^ a b 文部省e, p. 35.
- ^ 国文学報より。
- ^ 尾道短期大学研究紀要より。
- ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 21.
- ^ 尾道短期大学'1999, p. 17-18.
- ^ 尾道短期大学'1999, p. 19.
- ^ 尾道短期大学'1999, p. 25.
参考文献
1949年短大設置申請分
- 文部省『申請大学、短期大学等一覧 短期大学審査状況』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/lib/database/SENGO/EF10000736/006_231.pdf。
- 文部省『短期大学審査状況』(PDF)文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。
- 文部省『短期大学審査状況-認可分-』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。
教員養成機関
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf。
全国学校総覧
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005-00。
- 文部省『全国学校総覧 昭和64年版』原書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I105234049-00。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I005846788-00。
全国短期大学高等専門学校一覧
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和63年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919802-00。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919799-00。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919794-00。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919763-00。
短期大学入学案内冊子
- 尾道短期大学『ONOTAN BOOK 2000-CAMPUS GUIDE-』尾道短期大学。
関連項目
関連サイト
- 尾道市立大学-歴史沿革-
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