日本トムソン
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 東証プライム 6480 1968年10月上場 |
略称 | IKO、トムソン、日トム |
本社所在地 | ![]() 〒108-8586 東京都港区高輪二丁目19番19号 |
設立 | 1950年(昭和25年)2月10日 |
業種 | 機械 |
法人番号 | 4010401023033 ![]() |
事業内容 | 軸受 産業用機器関連製品 精密機器関連製品 |
代表者 | 宮地 茂樹(代表取締役社長) |
資本金 | 95億33百万円[1] |
発行済株式総数 | 7350万1425株[1] |
売上高 | 連結:575億70百万円 単独:510億75百万円 (2019年3月期)[1] |
営業利益 | 連結:48億83百万円 単独44億87百万円 (2019年3月期)[1] |
純利益 | 連結:53億25百万円 単独:49億78百万円 (2019年3月期)[1] |
純資産 | 連結:601億95百万円 単独:536億93百万円 (2019年3月期)[1] |
総資産 | 連結:1014億68百万円 単独:929億36百万円 (2019年3月期)[1] |
従業員数 | 連結:2,448名 単独:977名 (2019年3月31日現在)[1] |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 | 日本カストディ銀行株式会社10.46% (2019年3月31日現在)[1] |
主要子会社 | UBC(SHANGHAI) PRECISION BEARING MFG.CO.,LTD. |
外部リンク | https://www.ikont.co.jp/ |
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日本トムソン株式会社(にっぽんトムソン、英語: NIPPON THOMPSON CO.,LTD.)は、日本のベアリングメーカー。商標はIKO。
概要
国内で初めて針状ころ軸受(ニードルベアリング)を自社技術により開発した日本のメーカー。取扱製品として、ニードルベアリング、直動案内機器および精密位置決めテーブルがある。また、ベアリングの長期メンテナンスフリーを実現したオリジナル潤滑部品「Cルーブ・メンテナンスフリー」シリーズを主力商品としている。
商標であるIKOの由来は、革新的で「Innovation」、高度な技術に立脚し「Know-how」、創造性に富む「Originality」という意味が込められており、「社会に貢献する技術開発型企業」という経営理念を活動の指針としている。
沿革
- 1950年2月 - 軸受等の販売を目的として、愛知県名古屋市に大一工業株式会社を設立[1]。資本金500千円。
- 1956年3月 - 針状ころ軸受(ニードルベアリング)の研究開発に着手[1]。
- 1959年 - 兵庫県姫路市に姫路工場を開設し、ニードルベアリングの生産を開始。
- 1963年
- 1964年
- 1967年8月 - 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場[1]。
- 1968年
- 1969年5月 - 岐阜県美濃市に岐阜製作所を開設[1]。
- 1978年5月 - 直動案内機器のリニアウェイ(のちの直動シリーズ)を開発し、販売を開始[1]。
- 1982年 - メカトロ複合製品(のちのメカトロシリーズ)を開発し、販売を開始。
- 2003年3月 - 大阪証券取引所市場第一部の上場廃止[1]。
- 2010年7月 - 子会社の日本トムソン販売株式会社、株式会社笠神製作所、株式会社武芸川製作所の3社を吸収合併[1]。
- 2017年1月 - 中国のベアリング製造・販売会社である優必勝(上海)精密軸承製造有限公司および優必勝(蘇州)精密軸承製造有限公司を子会社化。
主な事業所
連結子会社
- IKO INTERNATIONAL, INC.(米国・イリノイ州)
- NIPPON THOMPSON EUROPE B.V.(オランダ・ロッテルダム)
- 艾克欧東晟商貿(上海)有限公司(中国・上海)
- IKO THOMPSON ASIA CO.,LTD.(タイ・バンコク)
- 日本ディック株式会社(愛知県名古屋市)
- IKO THOMPSON VIETNAM CO.,LTD.(ベトナム・ハイフォン)
- 優必勝(上海)精密軸承製造有限公司(中国・上海)
- 優必勝(蘇州)精密軸承製造有限公司(中国・蘇州)
非連結子会社
- IKO THOMPSON KOREA CO.,LTD.(大韓民国・ソウル)
- IKO BRASIL SERVIÇOS EMPRESARIAIS EIRELI(ブラジル・サンパウロ)
- IKO THOMPSON BEARINGS CANADA, INC.(カナダ・オンタリオ州)
出典
[脚注の使い方]
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v “有価証券報告書-第68期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)”. EDINET. 2017年9月30日閲覧。
外部リンク
- 日本トムソン株式会社 公式サイト