日本の共同使用駅一覧
日本の共同使用駅一覧 (にほんのきょうどうしようえきいちらん)は日本にある共同使用駅を地域別、都道府県別に一覧にしたものである。「共同使用駅」の定義は場合により異なるが、本記事では検証可能性の観点から、旅客駅において改札内を複数の事業者で共同使用している駅を取り上げる。なお一部の駅を除いて改札口も共用である。また旅客営業を行う駅同士の共同使用駅を対象とし、貨物専用の駅については含めない。
- 括弧内の太字の事業者は、その事業者が駅業務を単独で管轄していることを示す。
- 改札口・改札内とも共用の場合は類型は示さない。特記のある場合に限り類型を示す[類型 1][類型 2][類型 3][類型 4]。
- 中間改札口とは、全ての乗客が通過しなければならない改札口を指し、ICカード乗車券専用の簡易改札機は含まない。
- 改札外から入場できる改札口が各社毎に分かれており(他社の乗車券で自社の改札口を通過不可能[注釈 1])、乗換え用としての目的で設置されている中間改札口は、除外して考える。
北海道・東北地方
- 北海道
- 青森県
- 岩手県
- 宮城県
- 秋田県
- 山形県
- 福島県
関東地方
- 茨城県
- 栃木県
- 群馬県
- 埼玉県
- 千葉県
- 東京都
- 赤羽岩淵駅(東京地下鉄、埼玉高速鉄道)
- 綾瀬駅(東京地下鉄、東日本旅客鉄道)
- 大崎駅(東日本旅客鉄道、東京臨海高速鉄道)
- 押上駅(東京地下鉄、東武鉄道)・(京成電鉄、東京都交通局) - ()内の組み合わせで改札口共用。
- 北千住駅(東京地下鉄千代田線、東日本旅客鉄道/東武鉄道、東京地下鉄日比谷線) - 全て改札内で接続。
- 京成高砂駅(京成電鉄、北総鉄道) - 京成金町線のホームは別改札。
- 九段下駅(東京地下鉄、東京都交通局)
- 小竹向原駅(東京地下鉄、西武鉄道)
- 渋谷駅(東急電鉄、東京地下鉄半蔵門線、東京地下鉄副都心線) - 東京地下鉄銀座線の駅は自社管轄。
- 白金台駅(東京地下鉄、東京都交通局)
- 白金高輪駅(東京地下鉄、東京都交通局)
- 新宿駅(京王電鉄、東京都交通局) - 京王線の駅(京王線新宿駅)と京王新線・都営新宿線の駅(新線新宿駅)は一体的に京王管轄、都営大江戸線の駅は東京都交通局管轄。大江戸線と京王線(京王線新宿駅)・京王新線・都営新宿線(新線新宿駅)の駅は改札内で接続。
- 泉岳寺駅(東京都交通局、京浜急行電鉄)
- 分倍河原駅(東日本旅客鉄道、京王電鉄) - 改札口は両社で分離(別途中間改札口あり)されている。
- 高尾駅(東日本旅客鉄道、京王電鉄)[類型 4] - 北口には両社共用の改札口がある。南口では両社で改札口が分離されており、中間改札口も設置されている[39]。
- 中野駅(東日本旅客鉄道、東京地下鉄)
- 中目黒駅(東急電鉄、東京地下鉄)
- 目黒駅(東急電鉄、東京地下鉄、東京都交通局)
- 代々木上原駅(小田急電鉄、東京地下鉄)
- 神奈川県
- 厚木駅(東日本旅客鉄道、小田急電鉄)[類型 2] - JR線の利用には中間改札口を使用。
- 小田原駅(小田急電鉄、小田急箱根)
- 鎌倉駅(江ノ島電鉄、東日本旅客鉄道)[類型 4] - 東口には両社共用の改札口がある。西口では両社で改札口が分離されており、中間改札口も設置されている[40]。
- 国府津駅(東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道)
- 新横浜駅(相模鉄道、東急電鉄)
- 羽沢横浜国大駅(相模鉄道、東日本旅客鉄道)
- 八丁畷駅(東日本旅客鉄道、京浜急行電鉄)
- 松田駅(東海旅客鉄道、小田急電鉄) - 特急「ふじさん」であっても小田急線内のみの乗車なら新松田駅乗下車とみなされる。この場合、実際には松田駅(JR東海が管理・出集改札を担当)の改札を入出場する。
- 大和駅(小田急電鉄、相模鉄道)[類型 3] - 両社の駅舎の改札口を両社の乗車券で利用できるが、境界に中間改札口を設置。
- 横浜駅(東急電鉄、横浜高速鉄道)
中部地方
- 新潟県
- 富山県
- 石川県
- 福井県
- 山梨県
- 甲府駅(東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道)
- 長野県
- 岐阜県
- 静岡県
- 愛知県
近畿地方
- 三重県
- 滋賀県
- 京都府
- 大阪府
- 兵庫県
- 奈良県
- 吉野口駅(西日本旅客鉄道、近畿日本鉄道)
- 和歌山県
中国地方
四国地方
九州地方
- 福岡県
- 佐賀県
- 熊本県
- 鹿児島県
- 川内駅(九州旅客鉄道、肥薩おれんじ鉄道)[類型 2] - 肥薩おれんじ鉄道線の利用には中間改札口を使用。 九州新幹線の駅は別改札内で九州旅客鉄道単独管理。
今後共同使用駅となる予定の駅
今後共同使用駅でなくなる予定の駅
- 千葉県
- 大阪府
- 中百舌鳥駅(南海電気鉄道、泉北高速鉄道) - 2025年度に南海電気鉄道が泉北高速鉄道を吸収合併する予定のため、南海電気鉄道の単独駅となる。
かつて存在した共同使用駅
- ●印は改札分離で共同使用駅を解除された例。
- ★印は相手の路線廃止で単独駅になった例。
- ▲印は相手の路線が吸収や譲渡で自社に編入されて単独駅になった例。
- 群馬県
- 茨城県
- 埼玉県
- 千葉県
- 東京都
- 新宿駅(東日本旅客鉄道、小田急電鉄、京王電鉄)● - 2020年7月19日の東西自由通路開通に伴い、中央東口改札口の共用を解消。乗降客世界一の駅における3社共同使用(出改集札)であり、当時は日本最多乗降客の共同改札口であった。JR改札内に小田急、京王それぞれの中間改札口があった[類型 2][注釈 4]。なお、現在もJRの中央西口改札口(京王口。中央西改札とは別)は位置の関係で京王が受託(出改集札)しているが共用はしていない。
- 下北沢駅(小田急電鉄、京王電鉄)● - 2019年3月16日に中央改札が開設され改札分離して共同使用駅を解除。
- 武蔵境駅(東日本旅客鉄道、西武鉄道)● - 2004年11月7日に高架化工事に伴い改札分離して共同使用駅を解除。
- 拝島駅(東日本旅客鉄道、西武鉄道)● - 2007年8月24日に東西自由通路開通に伴い改札分離して共同使用駅を解除。2008年3月14日までは自由通路の一部を間借りする形でJR - 西武間を改札を出ずに結ぶ連絡通路を使用していた。
- 神奈川県
- 石川県
- 長野県
- 岐阜県
- 三重県
- 大阪府
- 兵庫県
- 和歌山県
- 徳島県
- 海部駅(四国旅客鉄道、阿佐海岸鉄道)▲ - 2020年11月1日に同駅 - 阿波海南駅間の阿佐海岸鉄道阿佐東線への編入により、両社の境界駅を阿波海南駅に移したため阿佐海岸鉄道の単独駅となる。ただし、阿佐東線の阿波海南駅はバス停留所の形で、牟岐線の阿波海南駅の駅前に設置することから、共同使用駅とはならない。
- 福岡県
- 宮崎県
- 鹿児島県
(参考)共同使用駅ではないが連絡改札口が存在する駅
- ●印は連絡改札口として両事業者を一括処理する1か所の改札口のみ設置する事例ではなく、降車した事業者の出口用と乗車する事業者の入口用の2か所を設置している駅。その2か所の間で駅の外に出ることはできない。
- 東京都
- 神奈川県
- 埼玉県
- 久喜駅(東日本旅客鉄道、東武鉄道)
- 岐阜県
- 静岡県
- 愛知県
- 三重県
- 滋賀県
- 米原駅(西日本旅客鉄道・東海旅客鉄道(在来線)、東海旅客鉄道(新幹線))
- 京都府
- 大阪府
- 兵庫県
- 豊岡駅(西日本旅客鉄道、京都丹後鉄道)
- 福岡県
現在解消されているものは以下。
- 静岡県
- 新所原駅(東海旅客鉄道、天竜浜名湖鉄道)●
類型
変則的な共同使用駅における類型は以下のとおりとする。
- ^ a b c d e f g h i (類型1)A社とB社(共同使用している事業者。以下同じ)で改札口が分かれているが、改札内は共用である。
- ^ a b c d e f g h i j k l (類型2)A社とB社の共用改札口と、B社のみの中間改札口がある。B社の乗客は、共用改札口を通過したあと中間改札口を通過する。
- ^ a b (類型3)A社とB社がそれぞれ管理する改札口があるが、A社・B社の乗客とも双方の改札口を利用できる。ただしA社とB社の境界に中間改札口が存在する。
- ^ a b c (類型4)A社・B社の乗客とも利用できる改札口、A社のみ改札口、B社のみの改札口、中間改札口が設置されている。
脚注
[脚注の使い方]
注釈
- ^ 厳密には、新幹線と在来線を管轄するJR旅客会社が異なる駅では、新幹線のみの乗車券で在来線の改札口を通過可能である等の例外があるが、除外して考える。
- ^ 2020年6月1日、北神急行電鉄が北神線を神戸市交通局へ移管し、神戸市営地下鉄の路線となった[44]。
- ^ 奇しくもこの日は国鉄分割民営化と同日のため国鉄の駅は東日本旅客鉄道の駅となる。
- ^ 現在は乗り換え専用。
- ^ 解除後の2013年12月21日に「神戸三宮駅」に改称。
- ^ ただし駅業務は引き続き南海が行う。
- ^ 1987年4月1日の国鉄分割民営化により九州旅客鉄道となる。
- ^ 小田急電鉄と京王電鉄間の乗り換えでは、中間改札の利用は認められていない。
- ^ 五反田東急スクエア内の東日本旅客鉄道改札は、東急電鉄が出改集札を受諾。
- ^ JR東日本横浜線北口改札は東海旅客鉄道が出改集札を受諾。
- ^ 駅改良工事前は東急東横線の連絡改札口も存在し、東急 - 京急間の連絡乗車券を所持したものは、東日本旅客鉄道改札内を経由し東急電鉄⇔京浜急行電鉄間の連絡改札口利用が認められていた。
- ^ JR側は自動改札機のみ設置しているため、樽見鉄道に関しては磁気定期券や磁気式の降車駅出場証などに限られる。
出典
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